中小企業診断士の「企業経営理論」を勉強する上で覚えておくべき用語について、試験概要からピックアップ+α しました。
経営戦略論
⑴ 戦略の考え方
| 用語 | 意味・ポイント |
|---|
| 企業活動(資源 → 変換 → 価値創造 → 販売) | 外部から資源を調達し、付加価値をつけて市場で販売する一連のプロセス。 |
| ゴーイングコンサーン | 企業は継続前提の存在であるという考え方。 |
| ステークホルダー | 企業内外の利害関係者。CSR・ガバナンスとも関連。 |
| 経営理念 | 企業の存在意義・価値観。モチベーション向上・判断基準・コミュニケーション軸。 |
| ビジョン | 将来像・目指すべき姿。中長期目標の方向付け。 |
| 階層別戦略(企業戦略・事業戦略・機能戦略) | 成長の方向性/競争の仕方/機能別施策という3層構造。 |
| 戦略策定プロセス | 環境分析→企業戦略→事業戦略→機能戦略の順で決める。 |
| 外部環境分析 | 機会・脅威の把握。PEST・5フォースなどの前提。 |
| 内部環境分析(VRIO) | 自社の強み・弱みを経営資源の観点で評価する。 |
| SWOT分析 | 内部(強みS/弱みW)×外部(機会O/脅威T)で戦略の方向づけ。 |
| ポジショニング・アプローチ | 外部環境から有利なポジション(業界構造・競争要因)を選ぶ考え方。 |
| リソース・アプローチ | 独自の経営資源・能力を磨き競争優位をつくる考え方。 |
| VRIO分析 | Value・Rarity・Inimitability・Organization の4条件で資源の強さを判断。 |
| コアコンピタンス | 顧客価値に直結し、模倣困難で、多用途に展開可能な中核能力。 |
| マネジメントサイクル(PDS・PDCA) | 計画→実行→評価→改善で継続的にマネジメントする枠組み。 |
| ローリングプラン | 定期的に計画を見直して更新していく方法。 |
| コンティンジェンシープラン | 不測事態に備えた予備計画。リスク対応用。 |
| 分析麻痺症候群 | 分析ばかりで実行が進まない状態。計画偏重の弊害。 |
⑵ 企業戦略
| 用語 | 意味・ポイント |
|---|
| ドメイン(企業ドメイン・事業ドメイン) | 「どの事業領域で戦うか」を定義したもの。意思決定・資源集中の基準。 |
| 物理的定義/機能的定義 | モノ基準/提供機能・顧客価値基準でドメインを定める。機能的定義でマーケティング・マイオピアを回避。 |
| マーケティング・マイオピア | 製品や技術に目が行き過ぎ、顧客の本質ニーズを見失う近視眼的経営。 |
| ドメインの3軸(市場/機能/技術) | 顧客は誰か/何を提供するか/どんな技術で提供するかで事業領域を整理。 |
| アンゾフの成長ベクトル | 市場×製品(既存/新規)の組合せで4戦略:市場浸透/新製品開発/新市場開拓/多角化。 |
| 多角化(関連・非関連) | 新事業に進出し、リスク分散・成長機会確保・余剰資源活用・シナジー追求。 |
| シナジー効果(相乗効果) | 複数事業の組み合わせにより、単独以上の成果を生む効果。 |
| 相補効果 | 互いの事業が弱点を補い、需要変動や資源制約に対応できる効果。 |
| 組織スラック | 余剰人員・資金など、まだ活用されていない経営資源。多角化の原資になり得る。 |
| 経験曲線効果 | 累計生産量が増えると単位コストが低下する経験則。市場シェア拡大の重要性の根拠。 |
| 製品ライフサイクル(PLC) | 導入・成長・成熟・衰退という市場成長の流れ。投資・回収のタイミング判断に利用。 |
| PPM(プロダクト・ポートフォリオ・マネジメント) | 成長率×シェアで事業を花形/金のなる木/問題児/負け犬に分類し、資源配分を考える。 |
| 花形事業 | 高成長・高シェア。投資も収入も大きい。 |
| 金のなる木 | 低成長・高シェア。高いキャッシュ創出源。 |
| 問題児 | 高成長・低シェア。投資で花形化を狙う。 |
| 負け犬 | 低成長・低シェア。撤退候補。 |
| M&A(TOB/MBO/MBI/LBO) | 買収手法:TOB(公開買付)・MBO(現経営陣買収)・MBI(外部経営陣買収)・LBO(レバレッジド・バイアウト)。 |
| 買収防衛策(ポイズンピル等) | 敵対的買収への対抗策(ポイズンピル/クラウンジュエル/ゴールデンパラシュート/ホワイトナイト)。 |
| 垂直統合 | 川上・川下に進出し、取引コスト低減・品質や供給の安定を図る戦略。 |
| アウトソーシング | 業務の外部委託。コスト削減とコア事業への集中。 |
| 戦略的提携 | 提携・アライアンスにより補完関係や新規事業の立ち上げを行う。 |
⑶ 競争戦略
| 用語 | 意味・ポイント |
|---|
| 5つの競争要因(5フォース) | 新規参入、既存企業間の競争、代替品、売り手の交渉力、買い手の交渉力。業界の魅力度分析。 |
| 既存業者の敵対関係を強める要因 | 成長率低下・固定費高い・差別化困難・退出障壁高い など。 |
| 参入障壁 | 規模の経済、差別化、法規制、多額の投資などにより新規参入が難しい状態。 |
| 移動障壁 | 業界・戦略グループ間の移動を妨げるコスト・制約。 |
| 競争優位の基本戦略 | コストリーダーシップ/差別化/集中(フォーカス)の3類型。 |
| コストリーダーシップ戦略 | 業界最低コストを武器に価格競争力を持つ。品質・差別化軽視のリスクに注意。 |
| 差別化戦略 | 独自価値で高価格でも選ばれる状態を狙う。模倣やコスト高のリスク。 |
| 集中(ニッチ)戦略 | 特定セグメントに集中し、高い専門性や密着度で勝つ。市場縮小のリスクなど。 |
| 価値連鎖(バリューチェーン) | 購買・製造・物流・販売など一連の活動を分解し、どこで価値とコストが生じるか分析。 |
| 競争地位別戦略 | リーダー/チャレンジャー/ニッチャー/フォロワーでとるべき戦略が異なる。 |
| リーダー戦略 | 市場全体拡大、シェア防衛、差別化の維持など。 |
| チャレンジャー戦略 | リーダーに対して正面・側面・包囲・迂回などの攻撃戦略をとる。 |
| ニッチャー戦略 | 小さいが高収益なニッチ市場に特化し、高い専門性で守る。 |
| フォロワー戦略 | リーダーの模倣や低コスト化により安定収益を狙う。 |
| 業界標準(プラットフォーム) | 多数の企業・顧客が依拠する事実上の標準。ネットワーク外部性が鍵。 |
⑷ 技術経営(MOT)・⑸ 国際経営戦略・⑹ CSR・⑺ ファミリービジネス
| 用語 | 主なカテゴリ | 意味・ポイント |
|---|
| プロダクト・イノベーション | MOT/イノベーション | 製品そのものの革新。 |
| プロセス・イノベーション | MOT/イノベーション | 生産・提供プロセスの革新。 |
| イノベーションのS字カーブ | MOT | 技術進歩・普及が初期緩慢→急伸→成熟でS字状になる。 |
| 連続的/不連続的イノベーション | MOT | 既存技術の延長か、破壊的かの違い。既存リーダーは破壊的側に弱い。 |
| イノベーションのジレンマ | MOT | 既存顧客重視のリーダーが、破壊的技術に対応できず地位を失う現象。 |
| 製品アーキテクチャ(インテグラル/モジュラー) | MOT | 複雑一体型か、標準インターフェースで組み替え可能かの構造の違い。 |
| デファクトスタンダード | MOT | 事実上の市場標準。ネットワーク外部性・先行優位が重要。 |
| 新規事業の成長ステージ | 新規事業開発 | 創業期→成長期→成熟期→衰退期など、資金・人材ニーズが変化。 |
| 戦略的提携(アライアンス) | 新規事業・国際経営 | 技術・市場・資本面で補完し合う提携。 |
| 国際化の段階 | 国際経営戦略 | 輸出→現地販売拠点→現地生産→多国籍企業化 などの進化段階。 |
| 産業クラスター | 組織間関係/MOT | 特定地域に企業・大学・行政などが集積し、ネットワークで競争力を高める。 |
| ディスクロージャ(法定/任意) | CSR・ガバナンス | 投資家・ステークホルダーへの情報開示。信頼性確保の手段。 |
| コーポレート・ガバナンス | CSR・ガバナンス | 企業統治。経営者をチェックし、株主・利害関係者利益を守る仕組み。 |
| CSR/CSV | CSR | CSRは社会的責任、CSVは社会価値と企業価値の同時創造。 |
| ファミリービジネス | ファミリービジネス | 創業家が支配する企業。長期志向・価値観共有という強みと、世襲・ガバナンス課題を併せ持つ。 |
| スリーサークルモデル | ファミリービジネス | 家族・所有・経営の3円で利害関係を整理する枠組み。 |
組織論
⑴ 組織の考え方・⑵ 組織構造の形態
| 用語 | 意味・ポイント |
|---|
| 組織成立の3要素(バーナード) | 共通目的・協働意欲・コミュニケーション。 |
| 組織の均衡条件 | 誘因≧貢献が満たされるとき組織は存続する。 |
| 組織設計原則 | 命令統一・権限責任一致・管理範囲・専門化・例外の原則など。 |
| 例外の原則 | 日常業務は現場、例外的案件は上位が扱うという分担原則。 |
| 職能別(機能別)組織 | 機能ごと(製造・販売など)に部門を分ける構造。専門性高いがセクショナリズムに注意。 |
| 事業部制組織 | 製品・地域など事業単位で分ける構造。分権・責任明確だが重複コスト増。 |
| カンパニー制組織 | 事業部を準独立会社レベルまで自立させた形。 |
| マトリックス組織 | 職能と事業など2軸で重ねる構造。柔軟だが権限が複線化し調整コスト増。 |
| 機械的/有機的組織 | ルール重視の官僚的か、柔軟で自律的かの違い。環境安定度で適合が変わる。 |
| 組織ライフサイクル | 創業→成長→成熟→衰退の段階。ステージごとに組織構造・管理手法が変化。 |
| 官僚制の逆機能(目標の置換) | 規則順守自体が目的化し、本来の組織目的が忘れられる現象。 |
⑶ 組織文化・⑺ 組織変革と組織成長・⑹ 組織間関係
| 用語 | 意味・ポイント |
|---|
| 組織文化 | 共有された価値観・信念・行動様式。戦略との整合性が重要。 |
| 組織コンティンジェンシー理論 | 「最適な組織構造は状況次第」という考え方。環境・技術などで最適が異なる。 |
| 不確実性への対応方法 | 環境適応・バッファリング・ネットワーク形成など。 |
| 資源依存モデル | 他組織への依存度を下げるために提携や統合を行う視点。 |
| 取引コストアプローチ | 市場取引か内部組織化かを、取引コストの大小で判断。 |
| 組織開発(OD) | 調査・フィードバック・トレーニング等で行動変革を促す計画的な組織変革。 |
| 組織学習(シングル/ダブルループ) | 誤差修正だけか(シングル)、目標や前提まで見直すか(ダブル)。 |
| 戦略的組織改革 | 現状分析→課題抽出→変革計画→実行・定着化というプロセスで行う。 |
| 産業クラスター/ネットワーク | 地理的・関係的な集積によりイノベーション・競争力を高める仕組み。 |
⑷ 組織における個人・⑸ 集団と人間関係
| 用語 | 意味・ポイント |
|---|
| テイラーの科学的管理法 | 作業分析で最適動作を規定し、能率向上を狙う。人間性軽視が問題。 |
| 人間関係論(ホーソン実験) | 職場の人間関係・非公式組織が生産性に影響することを発見。 |
| 内容理論(マズローなど) | 人の「何が」やる気を生むか(欲求の内容)を説明する理論群。 |
| マズロー欲求段階説 | 生理→安全→所属→承認→自己実現の5段階欲求。 |
| X理論・Y理論(マグレガー) | 人間観:人は本来怠け者(X)/自ら進んで働く(Y)でマネジメントが変わる。 |
| 動機づけ・衛生理論(ハーズバーグ) | やる気を高める要因(仕事そのもの等)と、不満を防ぐ要因(給与等)は別。 |
| 未成熟・成熟理論(アージリス) | 人が成熟していけるような仕事・組織設計が重要という考え。 |
| 過程理論(期待理論・公平理論等) | 「どうすれば報酬が得られると知覚するか」という過程に着目した理論群。 |
| リーダーシップの源泉 | 報酬・強制・正当・専門・参照など、影響力の源。 |
| 行動類型論(オハイオ・ミシガン等) | 「仕事中心/人間中心」の2軸でリーダー行動を分類する。 |
| レヴィンのリーダーシップ類型 | 専制的/民主的/放任型。業績は民主型が高いとされた。 |
| リカートのシステムⅣ理論 | システム1〜4のうち、参加型・集団参加型(Ⅳ)が最も業績が高い。 |
| コンティンジェンシー理論(フィードラー等) | 状況により有効なリーダーシップスタイルが変わるという考え方。 |
| グループシンク(集団浅慮) | 集団で異論が出ず、誤った意思決定に陥る現象。 |
| グループシフト | 集団になるとリスク志向が極端になる傾向。 |
| 心理的安全性 | メンバーが安心して意見や失敗を共有できる状態。 |
⑻ 人的資源管理(+労働関連法規)
| 用語 | 意味・ポイント |
|---|
| 垂直的異動/水平的異動 | 昇進・降格など階層の上下/配置転換やローテーション等の同格移動。 |
| 配置・異動施策 | ジョブローテーション・社内公募・自己申告制度など。 |
| 成果主義 | 結果・業績に報酬を連動させる制度。短期志向・協力低下に注意。 |
| 目標管理制度(MBO) | 上司と部下が目標を合意し、その達成度で評価する仕組み。 |
| コンピテンシー評価 | 高業績者の行動特性(コンピテンシー)を基準に評価する方法。 |
| 評価誤差(ハロー効果等) | 中心化傾向・寛大化・序列効果など、主観的バイアスによる誤り。 |
| 評価誤差防止策 | 評価者訓練・複数評価者・評価基準の明確化など。 |
| 昇給の種類 | 定期昇給・職能給・成果給など。 |
| 退職金・年金の負担軽減策 | 確定拠出年金(DC)や外部積立などで企業負担を平準化。 |
| OJT/Off-JT | 職場内訓練と職場外研修。それぞれ実務性・体系性の長短がある。 |
| 労働条件の効力順序 | 法令>労働協約>就業規則>個別労働契約。 |
| 就業規則の作成義務 | 常時10人以上の労働者を雇用する事業場。 |
| 就業規則の記載事項 | 絶対的・相対的・任意的記載事項。 |
| 法定労働時間と例外 | 原則1日8時間・週40時間。変形労働時間制・フレックスなど例外あり。 |
| 変形労働時間制の種類 | 1か月単位・1年単位・フレックスタイム制など。 |
| みなし労働時間制 | 事業場外みなし・裁量労働制など、実労働時間でなく一定時間とみなす制度。 |
| 年次有給休暇 | 一定の勤続・出勤率を満たした労働者に付与する有給休み。 |
| 解雇制限 | 産前産後・育児休業中など、解雇が制限される場面。 |
| 不当労働行為 | 組合活動への支配介入・不利益取扱い・団体交渉拒否など。 |
| 安全衛生管理体制 | 一定規模以上で安全管理者・衛生管理者・産業医・衛生委員会などが必要。 |
| 労災保険の対象災害 | 業務災害・通勤災害。 |
| 雇用保険の給付 | 失業等給付・育児休業給付など。 |
| 育児休業の期間 | 原則として子どもが1歳(最長2歳等の延長あり)までなど。 |
| 労働契約法の基本原則 | 均衡・就業規則との整合・信義則など。 |
マーケティング論
⑴ マーケティングの基礎概念
| 用語 | 意味・ポイント |
|---|
| マーケティング・コンセプト | 生産志向→製品志向→販売志向→マーケティング志向→社会志向…という歴史的変遷。 |
| マーケティングの階層 | マクロ・産業・企業レベルなど、分析の視点を階層化。 |
| マーケティング・マネジメント | STP→4P を中心とした計画・実行・コントロールのプロセス。 |
⑵ マーケティング計画とマーケティング戦略
| 用語 | 意味・ポイント |
|---|
| マーケティング戦略プロセス | 環境分析→標的市場選定(STP)→マーケティング・ミックス設計→実行・評価。 |
| STP(セグメンテーション・ターゲティング・ポジショニング) | 市場細分化→狙うセグメント選択→頭の中での位置付けを決める流れ。 |
| セグメンテーション基準 | 地理・人口・心理・行動などで市場を分ける。 |
| 有効なセグメントの条件 | 測定可能・到達可能・規模が十分・持続可能など。 |
| ターゲティングの3アプローチ | 無差別・差別化・集中。規模と効率のトレードオフ。 |
| ポジショニング・マップ | 2軸で自社と競合の位置づけを図示する。 |
| カニバリゼーション | 自社の新製品が既存製品の売上を食ってしまう現象。 |
⑶ マーケティング・リサーチ
| 用語 | 意味・ポイント |
|---|
| 一次データ/二次データ | 自ら調査して得るデータ/既存資料から得るデータ。 |
| 面接法・集団面接法 | 対面聞き取り/グループインタビュー。それぞれ深さ・コストの特徴。 |
| 電話法・郵送法・留置法 | 非対面調査の手法。回収率・コスト・バイアスの違いを押さえる。 |
| 調査目的の明確化 | 「何を知りたいのか」を先にはっきりさせることがリサーチの成否を左右する。 |
⑷ 各分野に展開したマーケティング(CRM・サービス等)
| 用語 | 意味・ポイント |
|---|
| 顧客ロイヤルティ種別 | 認知・感情・行動ロイヤルティなど段階がある。 |
| 関係性マーケティング | 既存顧客との長期関係を重視し、LTV 最大化を狙う。 |
| CRM・RFM分析 | Recency・Frequency・Monetary で優良顧客を選別する手法。 |
| ワントゥワン・マーケティング | 顧客一人ひとりの価値や反応を指標にカスタマイズした施策を打つ。 |
| テレマーケティング(アウト/インバウンド) | 電話を使った販促・サポート。コストと対話性のバランスがポイント。 |
| サービスの4特性 | 無形性・消滅性・同時性・変動性(ばらつき)。 |
| サービス・マーケティングの方向性 | 外部・内部・インタラクティブ・マーケティングの3つの視点。 |
⑸ プロダクト・マネジメント・⑹ ブランディング
| 用語 | 意味・ポイント |
|---|
| 製品の3階層 | 中核製品・形態製品・付随製品の3つのレベル。 |
| 消費財の4種類 | 最寄品・買回品・専門品・特殊品(※テキストの分類名に合わせて覚える)。 |
| プロダクト・ミックス | 製品ラインの幅・奥行き・整合性を含めた全製品構成。 |
| 製品ライフサイクル(導入・成長・成熟・衰退) | 各段階で目標・4P戦略が変わる点が試験のツボ。 |
| 意図的陳腐化(計画的陳腐化) | 製品寿命をあえて短くして買い替え需要を生む。 |
| ブランドの機能 | 識別・品質保証・ステータス・自己表現など。 |
| ブランド・エクイティ | ブランド名に由来する資産価値(知名度・イメージ・ロイヤルティ等)。 |
| ブランド所有の種類 | ナショナルブランド・プライベートブランド等。 |
| ブランド戦略(単一・ファミリー・マルチ等) | どの範囲にブランドを拡張するかの方針。 |
| パッケージングの3分類 | 保護・利便性・販売促進などの目的別分類。 |
| 新製品開発プロセス | アイデア創出→評価→開発→テスト・市場導入の大きな流れ。 |
⑻ プライシング・⑾ 流通チャネル
| 用語 | 意味・ポイント |
|---|
| 価格決定の影響要因 | コスト・需要・競合・チャネルなど。 |
| 需要の価格弾力性 | 価格変化に対する需要量変化の度合い。弾力的か非弾力的か。 |
| 価格設定3基本戦略 | コスト志向・需要志向・競争志向など。 |
| 心理的価格(端数・威光・慣習価格等) | 消費者心理を利用した価格設定。 |
| 競争志向価格(追随・入札等) | 競合価格を基準にした設定。 |
| 新製品価格戦略(スキミング/ペネトレーション) | 高値から徐々に下げる/低値で一気にシェア獲得。条件・メリットをセットで暗記。 |
| 製品ミックス価格(ライン・オプション・バンドル) | ライン内の価格差・付属品・セット販売など。 |
| 割引・リベート | 早期支払・数量割引と、事後的売上実績に応じた払い戻しの違い。 |
| チャネルの長さ | メーカー→消費者までの仲介数(直販・短い・長い)。 |
| チャネルの幅(開放・選択・排他的) | 扱う業者数の違い。カバー率とコントロール性のトレードオフ。 |
| 垂直的マーケティング・システム(VMS) | 企業連合・契約・企業内統合などでチャネルを統合する仕組み。 |
| 流通系列化・フランチャイズ | 契約によりメーカーと小売業を系列化し協調させる仕組み。 |
| 3PL(ロジスティクスのアウトソーシング) | 物流機能を専門業者に委託する。 |
⑼ コミュニケーション・⑽ プロモーション
| 用語 | 意味・ポイント |
|---|
| プロモーション・ミックス | 広告・人的販売・販売促進・PR の4要素。プッシュ/プル政策と対応。 |
| 広告の3分類 | 企業広告・製品広告・公共広告など。 |
| 広告予算の4方法 | 売上高比率法・競合比較法・目標達成法・残余資金法 等。 |
| 広告媒体(新聞・TV・ラジオ・雑誌・屋外・DM・インターネット等) | リーチ・フリークエンシー・ターゲット適合・即時性・信頼性などで比較。 |
| 広告効果指標 | 到達率・GRP・視聴率など接触効果を測る指標。 |
| 製品ライフサイクルと広告 | 導入期:認知重視/成長期:差別化/成熟期:想起維持/衰退期:費用抑制など。 |
| パブリシティ | メディア報道を通じた無料の宣伝。信頼性高いがコントロール困難。 |
| 人的販売 | 営業担当者による対面販売。高関与商品やBtoBで重要。 |
| 販売促進(プレミアム等) | 景品・クーポン・サンプルなど、短期的売上向上を狙う施策。 |
| PR(広報) | 企業イメージ向上・社会との関係構築を目的とした活動。 |
⑺ 消費者行動
| 用語 | 意味・ポイント |
|---|
| 購買意思決定プロセス | 問題認識→情報探索→代替案評価→購買決定→購買後行動。 |
| 認知的不協和 | 購買後に「これで良かったか」と不安・後悔を感じる状態。 |
| 購買決定行動の3タイプ | 拡大的・限定的・習慣的など、関与度とブランド差の組合せで分類。 |
| 購買行動の規定要因 | 文化・社会・個人・心理の4要因。 |
| 組織購買の特徴 | 複数人決定・形式的手続き・長期関係志向など。 |
| アサエルの購買行動類型 | 関与度×ブランド間差で購買行動を4象限に分類。 |
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